月: 2007年4月

　問題です。
　

			A 9
			A 7
			K J 8
			A Q J T 7 5
	K Q J 5	N
	K 9 6 5	W E
	A 6 4 3
	8	S

　カーナビ、以前は「地図さえあればそんなものは必要ない」とバカにしていたのですが、使ってみると実に便利、ほとんどの車に付くほど普及しているのが頷けます。以前とは逆でもう車の中に道路地図は見あたりません。
　私の古いカーナビでも、場所に応じて「５ｋｍ先に渋滞があります。」などの情報を流してくれますが、今はいろんな情報が可能のようです。ところがこの衛星ナビゲーションシステムにはセキュリティ上の問題が多く、偽のメッセージを流すことで、悪意を持って道路を混乱状態に陥れることができてしまうと警鐘が鳴らされています。しかもセキュリティホールをふさぐためにメーカーがさほどのことができないシステムだそうです。
　このニュースを聞いたとき、「おっ、これはいい」と思ったのは私だけでしょうか。ここ桜井市も観光地の一つ、「レストラン○○では、古代米を使った万葉の味をお楽しみいただけます。700ｍ先を左折してください。」　とか、「今、○○資料館は比較的空いています。ゆっくりと壁画をご覧ください。」とか、「○○駐車場は満車です。△△駐車場にお回りください。」　などなど、観光事業には打ってつけではないでしょうか。事業に携わる方、ハッキング技術を身につけてはいかがでしょうか。もちろん正規のルートで流すのが王道ですが。

　お隣韓国のソウル市で「無能・不真面目な職員退職対象者、選定制度」が新設されたのをご存じだろうか。対象者が即解雇とはならず汚名返上の機会は与えられるが「終身雇用」が今もまかり通る公務員社会に一石を投じる。
　方や国内ではどうか。批判をかわしたいのか、天下り規制を名目として法整備を目指している。がその内容は、「官民人材センター」で一括管理。いわば天下り公認機関である。いわゆる族議員に言わせれば、「有能な人材を活用しないのはもったいない。」　ノーベル平和賞ワンガリ・マータイ女史が泣いて喜びそうだ。有能な人材が自らの将来を自らの力で切り開くのではなく、お役所の後ろ盾に頼るのか。
　有能な人材の集まりが、どんどん国債を積み立て、一方の国際では歯がゆさと形見の狭い思いを国民に強い、地方自治では財政難が目白押し。そんな公務員も洒落を忘れていないのがせめてもの救いだ。　「財政難になると公共料金の値上げが実にスムーズで楽だよ。」

　ネット上のショッピングモール事業というのはよほど儲かるのでしょうか。
聞いたことも無いような事業者を含めると相当の数があるようです。
とはいえ、ショッピングモールにとっては集客力が最大の武器ですから
ネームバリュー的にもヤフー、楽天といった巨大企業の方が圧倒的に有利です。
そんな中、あのamazonが日本でもショッピングモール事業を開始しました。
参加店舗は招待制ということですが、今後優良店の争奪戦が加熱していくことでしょう。
　ポイントサービスなどで直接消費者にメリットがあるかどうかはわかりませんが。

　今朝は、昇った太陽による逆光でぼんやりの三輪山です。
　田植えの準備のために田起こしされた部分に、もう草がすっかり芽吹いています。三輪山にも新緑が混ざってコントラストが綺麗ですが、逆光でカメラにとらえられないのが残念です。
　
　
　

　戦に敗れた諏訪頼重が武田屋敷に連れてこられ武田晴信と対峙している時、突然プツン。電源が落ちました。
　手探りで懐中電灯を捜し、ブレーカを視てみますが異常なし、外をうかがうと周りも真っ暗、これは停電です。ローソクを探し出してきて大きいのを４、５本点けて、と、ここまではやりますが後はな～んにもやることがありません。しばらくすると電力会社の緊急車でしょう、あっちこっち走り回っている様子がサイレンの音で伺えます。近所のおばさん連中も外に出て様子を見ているのでしょう、話し声が聞こえてきます。その内緊急車がすぐ近くにもやって来て電柱に登り作業員がなにやらやっています。
　いやはや電気が無いとな～んにもできないのです。１時間ちょっとで回復したのですが、その間隣で誰かがつぶやきます。「昔はみんなこうやったんやね。行灯で本を読んでたんや。停電もちょっと楽しいね。」

　答え（４月１４日分）
　

			A Q 5
			8 7 3 2
			9 5 4
			Q T 6
	8 6	N			9 4 3
	A K Q 4	W E			J T 9 5
	A T 7 2				Q J 6
	8 5 2	S			9 7 4
			K J T 7 2
			6
			K 8 3
			A K J 3

　最近は、外部からの勧誘の電話は内容を聞く前に一切お断りしていますので頻度は分かりませんが、以前は投資と称して先物取引の勧誘が良く舞い込みました。大豆や小豆、トウモロコシといったたぐいですが、素人が判断できるものでもなし、価格が下がったとかで証拠金の積み増しを何度も請求する詐欺商法に使われることから危険というイメージですが、対象商品の生産者や販売者にとってはリスクヘッジに効果のある手段と聞きます。
　なぜ先物取引が浮かんだかといいますと、ニューヨークの先物取引場ＮＹＭＥＸで今度ウランが上場されたとニュースで知り、ウランまでもが先物取引の対象かと驚いたからです。他の商品とは違い取引が極めて限定されているにもかかわらず、今後原発燃料の需要拡大が予想されるからだそうです。これもまた急拡大する中国経済の影響でしょうか。
　先物取引といえば多くが使用を目的とせず投資目的で利用されますので、販売単位は分かりませんが「ウランを１００ｋｇ買ってきたよ」なんてなことを言って黄色い粉で人を煙に巻くことができます。

　「日本国憲法の改正手続きに関する法律案」（通称国民投票法案）が４月１３日衆議院を通過し、参議院に送られた。「国民の承認を経なければならない」と憲法に記されながら、具体的手続きの規定が無いため、その規定を定めようというのは頷ける。法律ができれば憲法改悪につながると、法律をつくることそのものに反対する政党の意見には、国家の基盤は曖昧にすべきでない意味で賛成しかねる。
　１．有効投票数の過半数
　２．最低投票率を規定していない
　の二点をマスコミでは取り上げ、問題視している。○か×か、あるいは一方を二重線で消す単純さに、無効票が出るのも馬鹿げてるが、そのような投票をするのは確固たる反対の意志がないか、判断能力が無いとして無視するのももっともだ。２項については、評論家でも賛否が分かれる。賛成論者の論理は「投票権があるのにその権利を行使しない輩まで含める必要はない。」である。確かにもっともだ。しかしその論者は逆の論理を考えないのか。国の根幹の憲法に関する賛否を問う投票だからこそ確固たる賛成意見を持つ者は投票すべきで、投票権があって賛成意見を持つものが多ければ投票率が上がって当然だ。こと憲法に関しては反対が少なければ議案が通るのではなく、賛成が多いからこそ議案が通るにすべきで、最低投票率の規定は必要だ。